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専門医・認定医を目指す

極めたい分野を考えよう

認定医、専門医とは、その分野を専門とする学会がスキルを保証する資格制度の一種です。自分のスキルや知識を試す意味合いもあり、勉強を続ける良い目標になります。もし専門分野を作る場合は、是非検討すべきキャリアアップの方法でしょう。近年では、就職・転職時において認定医などの資格の有無を確認されることもあります。また、各専門分野ごとにキャリアアップの方法が異なってくるため、中には認定医の取得がスタートになる分野もあります。分野ごとの特徴から、自分が、どの分野を極めたいか選択するための参考にしてみましょう。

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認定医・専門医へのステップアップ

  • 口腔外科

  • 歯科麻酔

  • 歯科放射

  • 小児歯科

  • 歯周病

  • インプラント

  • 矯正

  • 01.口腔外科の認定医、
    専門医、指導医とは

    公益社団法人日本口腔外科学会で取得することができる資格で、口腔外科分野のエキスパートであることを示す資格となっています。認定医、専門医、指導医の3つの区分で取得することができ、特に「専門医」は、現在広告可能な5つの歯科専門医の一つとなっています。
    認定医、専門医、指導医の順番で、資格取得のための基準となる条件が厳しくなっており、研修期間が認定医では3年、専門医では6年、指導医では12年必要となります。

    ※以下の資格取得の条件、申請書類、認定方法、申請スケジュールに関しては必ず該当する学会から最新情報を確認しましょう。

    認定医:資格取得の条件

    ①日本国の歯科医師又は医師免許証を有すること
    ②歯科医師又は医師免許登録後、3年以上継続して日本口腔外科学会会員であること
    ③歯科医師又は医師免許登録後、日本口腔外科学会学会の定める研修カリキュラムに従い、研修施設又は准研修施設において、通算3年以上の研修を行っていること
    *初期臨床研修の期間を含める。
    ④既定の研修実績及び診療実績を有すること

    研修実績について
    (1)学会参加・発表:外科学会学術大会又は支部学術集会に参加し、更に、学会学術大会又は支部 学術集会、あるいは指定する関連学会のいずれかで筆頭者として発表しなければならない。
    (2)研修会参加:学会が主催する教育研修会又は歯科臨床医リフレッシュセミナーのいずれかに参加しなければならない
    (3)救命救急研修:米国心臓協会(AHA)、日本救急医学会あるいは各種医療機関のいずれかが実施する一次救命救急 処置研修会(BLSコース)に参加しなければならない。
    診療実績について
    (1)診査・診断症例報告書
    ①炎症,嚢胞,腫瘍,外傷,顎関節疾患等について
    検査を含めた診断に至る過程の症例レポ-ト10例(各疾患1例以上を含む)

    (2)周術期管理症例報告書
    ①全身疾患を有する患者の外来手術管理に関するレポート5例
    ②入院手術管理に関するレポート5例

    (3)口腔外科手術
    ①執刀手術:指導医あるいは専門医の下で、手術難易度区分表に示すA~Dの分野から合計30例以上の手術を執刀すること。ただし、各分野における執刀症例数は下記の通りとする。
    A-1:歯・歯槽外科手術
    A-2:補綴前外科手術/顎堤形成術/骨移植術
    A-3:口腔インプラント関連手術
    上記のうち10例以上
    B-1:消炎手術
    B-2:良性腫瘍・嚢胞・腫瘤形成性疾患等の手術
    B-3:唾液腺関連手術
    B-4:上顎洞関連手術
    上記のうち10例以上
    C-1:顎顔面外傷手術/異物除去手術
    C-2:顎変形症関連手術/顎顔面骨延長術
    C-3:顎関節手術および関連処置
    D-1:癌/前癌病変関連手術および処置
    D-2:再建外科手術
    D-3:口唇裂・口蓋裂関連手術
    上記のうち5例以上
    ②経験手術:指導医あるいは専門医の下で、手術助手として、手術難易度区分表に示すレベルⅡ以上の手術を、A~Dの分野のうち3分野から各5例以上、合計15例以上経験すること。

    申請書類

    (1) 「口腔外科認定医」認定申請書
    (2) 履歴書
    (3) 歯科医師又は医師免許証(写)
    (4) 歯科医師又は医師の初期臨床研修修了証(写)
    (5) 研修証明書及び在籍(職)証明書
    (6) 学会2年間継続会員証明書
    (7) 研修実績報告書
    (8) 診療実績一覧表及び担当症例報告書
    (9) 「禁煙推進宣言」に対する同意書

    認定方法

    ・書類審査
    ・筆記試験
    *専門医の場合、口頭試問や実技試験も課される。

    認定医申請スケジュール

    8月 申請期間
    11月頃 書類審査判定
    1月頃 筆記試験
    3月頃 最終判定

    02.ステップアップの手段

    進学 or 医局

    口腔外科の分野では、手術症例を経験していくことが最も重要。大学病院には一般診療所より多くの手術症例が集まるため、博士課程への進学や医局に所属することで多くを経験することができます。また、設備面でも先端治療という意味でも口腔外科を学ぶためには適した環境であると言えるでしょう。しかし、中には研究をメインとしており、症例数を増やす目的には向かない医局もありますので、事前に調査しておくべきです。入局の募集状況については様々なので、各医局の状況を確認しましょう。

    進学について

    転職

    前述のとおり、口腔外科の専門家になるためには、外科処置の症例を多く経験することができる医院や病院に勤める必要があります。一般的な診療所を希望するならば、院長が専門医、指導医の資格をもっているか、施設内に手術室が完備されているかをチェックしておきましょう。
    また、認定医などの資格取得を目指すならば、日本口腔外科学会の認定施設、準施設になっているかもチェックしておきましょう。

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    03.活躍の場

    大学病院/総合病院

    大学病院、総合病院の外科部門は、口腔外科の専門家として活躍できる場所と言えます。大学病院であれば先端的な治療、最新の設備で自分を試せる機会があるかもしれません。

    開業医

    歯科医院の宣伝として「口腔外科専門医」が名乗れ、外科専門として開業することが可能です。ただし、手術室など特殊な設備が必要になり、一般的な歯科医院より初期にかかる設備投資が多額になる傾向があります。

    勤務医(常勤、非常勤)

    認定医資格取得には該当の施設に常勤として入職し、研修しつつ経験を積む必要がありました。しかし、2017年より非常勤としての勤務期間をも通算して研修期間に加えることができるようになりました。
    認定医、専門医資格取得後は、専門的な知識を持っていることの証明になることはもちろん、所属医院からの評価UPに繋がるでしょう。また、一般診療所で扱うことが困難な症例に対し、非常勤務医として複数の医院を掛け持ちして働くことも可能になります。

  • 01.歯科麻酔の認定医、
    専門医、指導医とは

    歯科麻酔の専門医は、現在広告可能な5つの歯科専門医の一つ。
    一般社団法人日本歯科麻酔学会で取得することができ、認定医、専門医、指導医の3つの区分があります。
    なお、資格取得の条件として、学会の定めた施設での研修が義務付けられており、所定の症例を診療実績を修める必要や、学会参加、学会発表、論文発表、指定の講習への参加など複数の条件をクリアする必要があります。

    ※以下の資格取得の条件、申請書類、認定方法、申請スケジュールに関しては必ず該当する学会から最新情報を確認しましょう。

    認定医:資格取得の条件

    ①日本国歯科医師または医師の免許証を有するもの
    ②学会が認める研修カリキュラムにしたがい、2 年以上にわたり歯科麻酔の研修をしたもの。
    ③歯科麻酔学指導施設の所属長である歯科麻酔指導医が認定医の申請を認めたもの
    ④申請の時点で継続して2年以上学会会員であるもの
    ⑤歯科麻酔に関連する学術論文を日本歯科麻酔学会雑誌もしくはAnesthesia Progressに発表したもの

    診療実績について
    (1)日本歯科麻酔学会歯科麻酔専門医あるいは歯科麻酔指導医、日本麻酔科学会麻酔科専門医あるいは麻酔科指導医の指導による全身麻酔200症例以上
    (2)200例中100例以上の歯科領域のための全身麻酔を含む
    (3)日本歯科麻酔学会歯科麻酔専門医、あるいは歯科麻酔指導医の指導による静脈内鎮静法50例以上
    (4)唇顎口蓋裂手術、顎切除、頸部郭清術、障害者歯科治療の全身麻酔経験のあることが望ましい
    (5)医科麻酔症例を申請症例とする場合は、全症例の麻酔記録(複写)を提出しなければならない。

    申請書類

    (1)認定申請書
    (2)履歴書
    (3)研修証明書
    (4)歯科麻酔認定医申請許可書
    (5)認定医研修カリキュラム履修項目
    (6)救急蘇生講習会受講修了証(複写)
    (7)症例数一覧表
    (8)歯科麻酔に関する業績目録(論文用)
    (日本歯科麻酔学会雑誌もしくは Anesthesia Progress への掲載論文のうち一編の別刷等を添付する)
    (9)歯科医師または医師免許証(複写)

    認定方法

    ・筆記試験
    ・口頭試問

    認定医申請スケジュール

    6月 申請期間
    7月頃 書類審査
    8月頃 認定試験

    02.ステップアップの手段

    進学 or 医局

    歯科麻酔の分野では、一般の総合病院など麻酔科で働く場合、認定医の取得は大前提となります。したがって、まず、大学病院など症例経験を得られる施設で資格取得を目指すことが必要になります。大学病院へは、博士課程への進学もしくは医局員になることで入局できます。入局している期間で認定医の資格を取得し、その後専門医を目指すか、もしくは各種の病院で勤務をするかを選択することになるでしょう。

    進学について

    転職

    歯科麻酔の専門家になるためには、麻酔処置の症例を多く経験することができる医院や病院に限定されます。認定医などの資格更新を目指すならば、転職先が日本歯科麻酔学会の認定施設、準施設になっているかもチェックしましょう。

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    03.活躍の場

    大学病院/総合病院

    歯科麻酔医の場合、多くの手術症例がある大学病院や大きな総合病院といった施設で活躍していくことになるでしょう。

    勤務医(常勤、非常勤)

    認定医資格取得には該当の施設に入職し、研修をしつつ経験を積む必要があります。
    認定医、専門医資格取得後は、口腔外科やインプラントを専門とする歯科医院の勤務医として活躍することができます。また、非常勤務医として複数の医院を掛け持ちして働くことも可能になります。

  • 01.歯科放射の準認定医、認定医、
    専門医、指導医とは

    歯科放射線の専門医は、現在広告可能な5つの歯科専門医の一つ。
    特定非営利活動法人日本歯科放射線学会で取得することができ、準認定医、認定医、専門医、指導医の4つの区分があります。
    なお、資格取得の条件として、学会の定めた施設での研修が義務付けられており、読影診断を修める必要や、学会発表、論文発表、指定の講習への参加などの条件をクリアする必要があります。

    ※以下の資格取得の条件、申請書類、認定方法、申請スケジュールに関しては必ず該当する学会から最新情報を確認しましょう。

    認定医:資格取得の条件

    ①日本国の歯科医師免許を有し、良識ある人格を持つ者
    ②学会の正会員として2年以上継続した者
    ③以下のいずれかに該当する者
     A.学会の認定する研修機関で、常勤あるいは非常勤歯科医として2年以上研修を受けた者
     B.学会の認定する準認定医の資格を有し、同資格を1回以上更新した者
    ④上記 A.に該当する者は以下の診療実績・研修実績・研究実績を必要とする。
     上記 B.に該当する者は以下の実績を必要としないが、認定医試験においては筆記試験に加えて実地試験を行う。
     (1)歯科放射線に関連する学術発表を筆頭演者として行うこと。あるいは学術論文を筆頭著者として1編以上発表すること。
     (2)画像診断業務に従事し、読影報告書50例以上を作成し、そのうち、20例以上は筆頭報告者として報告書を作成すること。
     (3)2号に示した読影報告書には、造影・CT・超音波・MRI・RIなどを含むこと。
     (4)放射線の物理的性質、人体への影響、安全取り扱いと管理技術、及び関連する法令などの研修を含むこと。

    申請書類

    (1)認定申請書
    (2)履歴書
    (3)歯科医師免許の写し
    (4)研修証明書
    (5)認定医研修カリキュラム履修項目
    (6)歯科放射線に関する業績目録
    (7)上記の業績を証明できる資料
    (8)診療実績を証明できる資料

    認定方法

    ・筆記試験
    ・実地試験(準認定医の場合)

    認定医申請スケジュール

    3月 応募締切
    4月 認定医試験受験資格審査
    4月上旬 資格判定の結果を通知
    4月下旬 認定医認定試験

    02.ステップアップの手段

    進学 or 医局

    歯科放射線の分野では、基本的に読影の業務を経験していくことが最も重要。大学病院には放射専科など専門部署があるため、博士課程へ進学することで多くを経験することができます。また、CTやMRIなどの設備面からも、歯科放射線学を学ぶためには適した環境であると言えるでしょう。

    進学について

    転職

    歯科放射線の専門家になるためには、読影業務を多く経験することができる医院や病院に限定されます。認定医などの資格取得を目指すならば、転職先が日本歯科放射線学会の認定施設、準施設になっているかチェックしておきましょう。

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    03.活躍の場

    大学病院/総合病院

    歯科麻酔医の場合、CTやMRIでのX線検査が前提となるため、大学病院や大きな総合病院といった設備が整い、かつ、多くの手術症例がある施設が活躍の場となるでしょう。

  • 01.小児歯科の認定医、
    専門医、指導医とは

    小児歯科の専門医は、現在広告可能な5つの歯科専門医の一つ。
    公益社団法人日本小児歯科学会で取得することができ、認定医、専門医、指導医の3つの区分があります。
    なお、資格取得の条件として、学会の定めた施設での研修が義務付けられており、指定の症例を修める必要や、学会発表、論文発表、学会指定の講習への参加などの条件をクリアする必要があります。
    指定症例の中には、2年以上の長期継続観察症例も含まれているので注意が必要です。
    また、他の専門分野に比べ女性歯科医師の割合が多いのも特徴です。

    ※以下の資格取得の条件、申請書類、認定方法、申請スケジュールに関しては必ず該当する学会から最新情報を確認しましょう。

    認定医:資格取得の条件

    ①日本国歯科医師の免許を有すること。
    ②指定された研修施設で定められた卒後研修カリキュラ ムにしたがい、2年以上の小児歯科に関する研修をうけるとともに、通算5年以上の 小児歯科臨床経験を有する者、およびこれと同等以上の経歴を有すると見なされる者。
    ③認定申請時において、5年以上引き続いて学会会員であること。
    ④小児歯科学に関連する研究報告を学会で発表した者。
    ⑤小児歯科学に関連する研究報告を学会が認める学術雑誌に発表した者。

    申請書類

    (1)認定申請料1万円の払込の受領証のコピー
    (2)認定申請書
    (3)履歴書
    (4)研修証明書
    (5)業績目録
    (6)小児歯科専従歴証明書(該当者のみ)
    (7)小児歯科学研修に関するレポート(2000 字程度)
    (8)歯科医師免許証(コピー)

    研修実績について
    小児歯科臨床経験の単位は、次の各号に定める施設ごとに在籍1年につき所定の単位を付与することによって算定し、その合計が50単位であって、このうち(1)に該当する単位の合計が20単位以上なければならないものとする。ただし、6ケ月以上1年未満の在籍は、所定の単位の2分の1として算定する。 (1)歯科大学(学部)付属病院の小児歯科10単位
    (2)小児総合医療施設、叉はそれに準ずる病院の小児歯科、及び小児歯科単科標榜の診療所7単位
    (3)小児歯科と他科を併せ標榜する病院又は診療所(申請者本人の開業を含む)4~5単位
    (4)その他(保健所、児童福祉施設等)3~6単位

    認定方法

    ・面接試験(受験者による2年間以上の口腔管理を行った2症例の症例提示も含む)

    認定医申請スケジュール

    年二回(「学会は審査を開始する3ヶ月前までに、認定の申請受付日及び審査実施期間を告示する」と規定があるので、HPの更新を確認しておきましょう。)

    02.ステップアップの手段

    進学 or 医局

    小児歯科学の分野において、認定医の資格を取得するためには、最低でも2年間は大学の医局に在籍することが必要となります。このため、大学院への進学、もしくは医局員になることがスタートになります。歯科診療所のみで認定医の資格を得ることはできないので注意しましょう。

    進学について

    転職

    小児歯科の専門家になるためには、小児の症例を多く経験することができる医院や病院に限定されます。認定医などの資格取得を目指すならば、転職先が日本小児歯科学会の認定施設になっているかもチェックしておきましょう。また、長期観察症例も資格取得の条件となっているため、できるだけ同じ施設で長期間働けることが好ましいでしょう。

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    03.活躍の場

    大学病院/総合病院

    小児歯科は、発育成長や行動心理学といった側面もあり、医科分野との連携や、歯科矯正との連携も重要になってきます。そのため、大学病院や総合病院ではチーム医療の一員として活躍する場合も多くあります。

    開業医

    歯科医院の広告として「小児歯科専門医」が名乗れるため、小児専門として開業することが可能です。
    ただし、小児歯科単独よりも矯正歯科を含む診療形態として開業している場合が多いです。

    勤務医(常勤、非常勤)

    前述の通り、認定医資格取得には該当の施設に入職し、研修しつつ経験を積む必要があります。
    認定医、専門医取得後は、小児を専門とする歯科医院の勤務医として活躍することができます。

  • 01.歯周病の認定医、
    専門医、指導医とは

    歯周病の専門医は、現在広告可能な5つの歯科専門医の一つ。
    特定非営利活動法人日本歯周病学会で取得することができ、認定医、専門医、指導医の3つの区分があります。
    なお、資格取得の条件として、学会の定めた施設での研修が義務付けられており、指定の症例を修める必要や、学会指定の講習への参加などの条件をクリアする必要があります。

    ※以下の資格取得の条件、申請書類、認定方法、申請スケジュールに関しては必ず該当する学会から最新情報を確認しましょう。

    認定医:資格取得の条件

    ①3年以上継続して学会正会員であること
    ②学会の認めた研修施設に通算3年以上所属し、歯周病学に関する研修と臨床経験を有すること
    ③学会学術大会における認定医・専門医教育講演を2回以上受講していること
    ④学会が行う倫理に関する講演を1回以上受講していること

    申請書類

    (1)認定医認定申請書
    (2)日本歯周病学会認定医資格審査表
    (3)履歴書
    (4)日本歯周病学会会員証明書
    (5)歯科医師免許書(A4版コピー)
    (6)認定医・専門医教育講演参加証(コピー(A4版1枚にまとめること))
    (7)倫理に関する講演参加証、またはe-learningの受講証明(コピー)
    (8)研修証明書
    (9)指導医の推薦書 ただし、主任指導医を置く施設では主任指導医の推薦書
    (10)指導医の検印を受けた症例報告書
    (11)認定医認定申請料領収書(振込控えのコピー)

    症例報告について
    症例選択基準
    (1)歯周疾患患者に対して基本的な歯周外科処置(フラップ手術等)を行った1例を提示する。
    (2)中等度以上(歯周ポケット4mm以上の部位が30%以上、かつ6mm以上の歯周ポケットが3か所以上存在 していること)の侵襲性歯周炎もしくは慢性歯周炎の症例。
    (3)症例はメインテナンスまたはサポーティブペリオドンタルセラピー(SPT)(歯周治療終了後6か月 以上経過)まで進んでいること。
    (4)厚生労働省未承認薬・材料・機械などを使用した症例は認めない。

    認定方法

    ・筆記試験

    認定医申請スケジュール

    1・6月頃 申請期間
    2・7月頃 書類審査
    5・9月頃 筆記試験(学術学会前日)

    02.ステップアップの手段

    進学 or 医局

    歯周病学の専門医になるためには、歯周外科治療や歯周再生医療など重症の症例を扱う必要があります。そのため、専門医まで視野に入れると博士課程への進学や医局員になることが必要となってきます。

    進学について

    転職

    歯周病の専門家になるためには歯周病の症例を多く経験する必要があります。
    認定医などの資格取得を目指すならば、転職先が日本歯周病学会の認定施設になっているかもチェックしましょう。また、認定医の場合は、中程度の歯周病症例1件を報告すれば良いですが、専門医の場合は、歯周外科治療や歯周再生医療など重症の症例を含んだ10件の症例報告が必要となり、取得のハードルは高くなります。
    専門医も視野に入れると、重症の症例を多数行っている施設を検討しましょう。

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    03.活躍の場

    大学病院/総合病院

    歯周外科や歯周再生医療など高度な手技を行う歯周病専門医は、設備の整った大学病院や総合病院で活躍できます。

    開業医

    歯科医院の広告として「歯周病専門医」が名乗れるため、歯周専門として開業することが可能です。
     日本の歯科症例としては齲蝕より歯周病が増加傾向にあるため、今後もニーズは高まっていくと思われます。また、インプラント、予防歯科、高齢者歯科といった関連する分野も多いため、歯周病を中心に様々な分野の診療の勉強を行い、自医院での診療の幅を広げていく場合が多いようです。

    勤務医(常勤、非常勤)

    認定医資格取得には該当の施設に入職し、研修しつつ経験を積む必要があります。
    認定医、専門医取得後は、歯周を専門とする歯科医院の勤務医として一般歯科医院でも活躍することができます。

  • 01.インプラントの専修医、
    専門医、指導医とは

    公益社団法人日本口腔インプラント学会で取得することができる制度で、インプラント学会では認定医の制度とは異なり、JSOI専修医になります。専修医の他に、専門医、指導医を取得することができます。資格取得の条件として、学会指定の講習や症例報告のほかに、特徴的なものとしてケースプレゼンテーション試験があります。

    ※以下の資格取得の条件、申請書類、認定方法、申請スケジュールに関しては必ず該当する学会から最新情報を確認しましょう。

    JSOI専修医:資格取得の条件

    ①日本国歯科医師免許を有すること
    ②2年以上継続して正会員であること
    ③会指定の研修施設に通算して2年以上在籍していること
    ④日本歯科医師会会員であること
    ⑤会学術大会及び支部学術大会に、4回以上参加していること
    ⑥会指定研修施設の認定講習会を受講していること
    ⑦2年以上経過した5症例を提出できること
    ⑧口腔インプラント指導医2名(内1名は施設長)の推薦が得られること
    ⑨ケースプレゼンテーション試験に合格していること

    「2年以上経過した5症例」について
    1顎1症例を基本的な考え方としています。従って、異なる時期に異なる部位に治療され、それぞれが上部構造装着後3年以上良好に経過した症例であっても、同一顎におけるインプラント治療は1症例となります。上下顎の場合は2症例になりますが、左右は2症例とはなりません。たとえ、上下顎であっても、一口腔単位でインプラント診療を 含む治療計画の下に終了された症例でなければ、別々の症例として認められません。

    申請書類

    (1)JSOI専修医申請書
    (2)誓約書
    (3)認定審査料納入済領収書
    (4)履歴書
    (5)歯科医師免許証
    (6)日本口腔インプラント学会会員歴証明書
    (7)学術大会参加記録
    (8)在籍証明書
    (9)大学所属在籍証明書≪大学系研修施設所属者の場合、所属大学公印の在籍証明を添付≫
    (10)認定講習会受講修了証明証書≪臨床系研修施設所属者のみ研修施設より発行≫
    (11)指導医推薦書
    (12)ケースプレゼンテーション試験合格証
    (13)症例一覧
    (14)同意書
    (15)術前と上部構造装着後2年以上経過のパノラマエックス線写真

    認定方法

    ・ケースプレゼンテーション試験

    専修医申請スケジュール

    ・ケースプレゼンテーション
    申請期間:6月~8月頃
    日時:翌年1月頃

    ・書類申請
    申込期間:11月頃

    02.ステップアップの手段

    進学 or 医局

    資格を取得するためには、専修医であれば、歯科大学病院や一部の医科大学病院口腔外科などが研修施設となっているので、進学や研修などの延長で医局に所属するのも一つ。また、大学病院関連だけでなく、各地にあるインプラント研究会に所属する手段もあり、必ずしも医局に残る必要はありません。ただし、専門医などを目指す場合は、難症例が必要となる可能性があるため、医局に所属する方が有利となるかもしれません。

    進学について

    転職

    昨今の開業医では、インプラントを標榜する歯科医院が増えてきています。インプラントを理解していることは、もはや専門でなくともある程度必要な技術と言えるでしょう。専修医の取得などを考える場合、大学だけでなく研究会に所属して取得することもできます。インプラントをメインに打ち出している開業医もあるので、勤務医という手段で症例経験や研鑽を積むことも可能と思われます。

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    03.活躍の場

    大学病院/総合病院

    手術室、CT、麻酔などインプラントを行う上で必要な設備が揃った大学病院・総合病院は、もっとも適した場所と言えるでしょう。総合病院はであれば口腔外科にてインプラントを取り扱っています。一般の診療所などで従来のインプラント治療が難しいとなった症例も、総合病院で取り扱うことができることができます。

    開業医

    一般開業医において、インプラントを掲げる医院も増えてきています。また、術後の適切なケア・メンテナンスを容易に行える場所として、患者に身近な診療所は大切な存在と言えるでしょう。

    勤務医(常勤、非常勤)

    インプラントを掲げる医院が増えてきていますが、まだまだ全ての歯科医院がこの技術を扱えるかは不明であり、専門的な知識を持った歯科医師の活躍が望まれます。

  • 01.矯正の認定医、
    臨床指導医、指導医とは

    公益社団法人日本矯正歯科学会で、認定医、指導医、臨床指導医の3つの区分で取得することができ、診療所などで働く場合には、認定医まで取得をすることが望ましいです。

    ※以下の資格取得の条件、申請書類、認定方法、申請スケジュールに関しては必ず該当する学会から最新情報を確認しましょう。

    認定医:資格取得の条件

    ①歯科医師免許を有する者。
    ②歯科医師免許取得後、引き続き5 年以上の学会会員である者。
    ③学会指定研修機関における矯正歯科基本研修(以下「基本研修」という)修了の後、その期間を含めて、5 年以上にわたり、矯正歯科臨床研修(以下「臨床研修」という)を修了した者。または、同等の学識、技術、経験を有すると判断される者。
    ④学会の認めた刊行物に矯正歯科臨床に関連する論文を発表した者。
    ⑤学会倫理規程を遵守する者。

    研修について
    ・基本研修:学会指定の基本研修機関における矯正歯科基本研修(以下「基本研修」という)は 2 年以上の常勤とし、平成 18 年度に必修化された歯科医師卒後臨床研修の 1 年間を含まない。基本研修には、別に定める所定の研修項目、研修時間を基準とする講義、実習、演習セミナー等がすべて含まれていなければならない。
    ・臨床研修:矯正歯科臨床研修(以下「臨床研修」という)とは、基本研修を修了した後に臨床研修機関において常勤で行う研修をいう。臨床研修は、基本研修の期間を含めて合計5年以上、基本研修の症例を含めて合計150症例以上の矯正歯科治療の研修をいう。

    申請書類

    (1)認定医申請書
    (2)履歴書
    (3)歯科医師免許証写
    (4)審査症例リスト
    (5)審査症例の概要
    (6)自己治療症例誓約書
    (7)倫理規程誓約書
    (8)研修証明書
    (9)業績目録
    (10)報告した臨床論文の写し

    認定方法

    ・矯正歯科基本研修を修了し、検定に合格する。
    ・矯正歯科臨床研修を修了し、検定に合格する。
    ・申請書類を提出。
    ・一次:書類審査(10症例) ※6月末締切
     二次:症例審査(2症例)+面接 ※10月頃(日本矯正歯科学会学術大会で行われる)

    認定医申請スケジュール

    10月ごろ:日本矯正歯科学会大会期間中に試験

    02.ステップアップの手段

    進学 or 医局

    認定医を取得するためには、卒後臨床研修が完了した後、2年間の基本研修を行う必要があります。卒後臨床研修の期間は、基本研修には含まれないので注意しましょう。基本研修は、大学の医局に2年以上所属することで修了できます。また、基本研修後は、3年間の臨床研修を行う必要があります。そのため、基本研修と臨床研修を合わせて最短でも5年かかります。大学院の最短在籍期間を考えれば、進学することを視野に入れると良いでしょう。認定医の取得の申請には、筆頭著者の論文を発表することが必要とされ、大学院で投稿した論文を使用することができます。
    指導医まで取得したい場合は、そのまま大学院に残り、症例診療を継続する必要があります。

    進学について

    転職

    基本研修後に就職する場合、認定医の取得を目指すのであれば、日本歯科矯正学会が指定する臨床研修機関に登録されているかどうかを確認の上、転職することが必要となります。

    求人サイト「アザブナビ」へ

    03.活躍の場

    大学病院/総合病院

    総合病院の場合、口腔外科に勤務する矯正医となることも可能です。顎変形症を取り扱う矯正外科の分野があり、矯正を専門的に学んだ歯科医師が活躍できる場があります。大学病院の場合は、診療だけでなく、研究や教育も行うことになります。研究や教育に興味がある人は大学に残ることも一つの選択肢です。

    開業医

    矯正を学んだ歯科医師の場合、開業医として矯正専門を掲げる診療所があります。保険診療を行わず、自由診療のみで営む開業医という方法もあります。

    勤務医(常勤、非常勤)

    矯正を学んだ歯科医師としての活躍の場に、勤務医として週1〜2回程度、特定の診療所に勤務するというパターンがあります。フリーランスの矯正歯科医師として働くこともできます。

認定医・専門医・
指導医取得のための学会一覧

日本歯科医学会
専門分科会名認定医専門医指導医
一般社団法人 歯科基礎医学会
特定非営利活動法人 日本歯科保存学会
公益社団法人 日本補綴歯科学会
公益社団法人 日本口腔外科学会
公益社団法人 日本矯正歯科学会
一般社団法人 日本口腔衛生学会
一般社団法人 日本歯科理工学会
特定非営利活動法人 日本歯科放射線学会
公益社団法人 日本小児歯科学会
特定非営利活動法人 日本歯周病学会
一般社団法人 日本歯科麻酔学会
日本歯科医史学会
一般社団法人 日本歯科医療管理学会
一般社団法人 日本薬物療法学会
一般社団法人 日本障害者歯科学会
一般社団法人 日本老年歯科医学会
一般社団法人 日本歯科医学教育学会
公益社団法人 日本口腔インプラント学会
一般社団法人 日本顎関節学会
特定非営利法人 日本臨床口腔病理学会
一般社団法人 日本接着歯学会
一般社団法人 日本歯内療法学会
一般社団法人 日本レーザー歯学会
一般社団法人 日本スポーツ歯科医学会
一般社団法人 日本有病者歯科医療学会
認定分科会名認定医専門医指導医
一般社団法人 日本口腔感染症学会
一般社団法人 日本歯科心身医学会
特定非営利活動法人 日本臨床歯周病学会
一般社団法人 日本歯科審美学会
日本顎口腔機能学会
日本歯科東洋医学会
特定非営利活動法人 日本顎変形症学会
一般社団法人 日本顎顔面補綴学会
特定非営利活動法人 日本顎咬合学会
日本磁気歯科学会
一般社団法人 日本小児口腔外科学会
公益社団法人 日本顎顔面インプラント学会
一般社団法人 日本外傷歯学会
一般社団法人 日本口腔診断学会
一般社団法人 日本口腔腫瘍学会
一般社団法人日本口腔リハビリテーション学会
一般社団法人 日本口腔顔面痛学会
一般社団法人 日本口腔検査学会

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