認定医・専門医へのステップアップ

• 口腔外科

• 歯科麻酔

• 歯科放射

• 小児歯科

• 歯周病

• インプラント

• 矯正

• 01.口腔外科の認定医、
  専門医、指導医とは

  公益社団法人日本口腔外科学会で取得することができる資格で、口腔外科分野のエキスパートであることを示す資格となっています。認定医、専門医、指導医の3つの区分で取得することができ、特に「専門医」は、現在広告可能な５つの歯科専門医の一つとなっています。
  認定医、専門医、指導医の順番で、資格取得のための基準となる条件が厳しくなっており、研修期間が認定医では3年、専門医では6年、指導医では12年必要となります。
  
  ※以下の資格取得の条件、申請書類、認定方法、申請スケジュールに関しては必ず該当する学会から最新情報を確認しましょう。

  認定医：資格取得の条件

  ①日本国の歯科医師又は医師免許証を有すること
  ②歯科医師又は医師免許登録後、３年以上継続して日本口腔外科学会会員であること
  ③歯科医師又は医師免許登録後、日本口腔外科学会学会の定める研修カリキュラムに従い、研修施設又は准研修施設において、通算３年以上の研修を行っていること
  ＊ただし、初期臨床研修期間の算定については別に定める
  ④別に定める研修実績及び診療実績を有すること
  
  ＊前項の規定にかかわらず、専門医審査会が認める者は、認定医の認定を申請することができる

  研修実績について

  (1)学会参加・発表：外科学会学術大会又は支部学術集会に参加し、更に、学会学術大会又は支部 学術集会、あるいは指定する関連学会のいずれかで筆頭者として発表しなければならない
  (2)研修会参加：学会が主催する教育研修会又は歯科臨床医リフレッシュセミナーのいずれかに参加しなければならない
  (3)救命救急研修：米国心臓協会（AHA)、日本救急医学会あるいは各種医療機関のいずれかが実施する一次救命救急 処置研修会（BLSコース）に参加しなければならない

  診療実績について

  (1)診査・診断症例報告書
  ①炎症，嚢胞，腫瘍，外傷，顎関節疾患等について
  検査を含めた診断に至る過程の症例レポ－ト10例（各疾患1例以上を含む）
  
  (2)周術期管理症例報告書
  ①全身疾患を有する患者の外来手術管理に関するレポート5例
  ②入院手術管理に関するレポート５例
  
  (3)口腔外科手術
  ①執刀手術：指導医あるいは専門医の下で、手術難易度区分表に示すA～Dの分野から合計30例以上の手術を執刀すること。ただし、各分野における執刀症例数は下記の通りとする。
  A-1:歯・歯槽外科手術
  A-2:補綴前外科手術／顎堤形成術／骨移植術
  A-3:口腔インプラント関連手術
  上記のうち10例以上
  B-1:消炎手術
  B-2:良性腫瘍・嚢胞・腫瘤形成性疾患等の手術
  B-3:唾液腺関連手術
  B-4:上顎洞関連手術
  上記のうち10例以上
  C-1:顎顔面外傷手術／異物除去手術
  C-2:顎変形症関連手術／顎顔面骨延長術
  C-3:顎関節手術および関連処置
  D-1:癌／前癌病変関連手術および処置
  D-2:再建外科手術
  D-3:口唇裂・口蓋裂関連手術
  上記のうち5例以上
  ②経験手術：指導医あるいは専門医の下で、手術助手として、手術難易度区分表に示すレベルⅡ以上の手術を、A～Dの分野のうち3分野から各5例以上、合計15例以上経験すること。
  

  申請書類

  (1) 「口腔外科認定医」認定申請書
  (2) 履歴書
  (3) 歯科医師又は医師免許証（写）
  (4) 歯科医師又は医師の初期臨床研修修了証（写）
  (5) 研修証明書及び在籍（職）証明書
  (6) 本学会３年間継続会員証明書
  (7) 研修実績報告書
  (8) 診療実績一覧表及び担当症例報告書
  (9) 本学会「禁煙推進宣言」に対する同意書

  認定方法

  認定医の資格審査は、申請書類及び試験によって行う

  認定医申請スケジュール

  8月　申請期間
  11月頃　書類審査判定
  1月頃　筆記試験
  3月頃　最終判定
  
  ＊年度によりスケジュールは異なりますので、詳細は必ず学会のHPでご確認ください。

  02.ステップアップの手段

  進学 or 医局

  口腔外科の分野では、手術症例を経験していくことが最も重要。大学病院には一般診療所より多くの手術症例が集まるため、博士課程への進学や医局に所属することで多くを経験することができます。また、設備面でも先端治療という意味でも口腔外科を学ぶためには適した環境であると言えるでしょう。しかし、中には研究をメインとしており、症例数を増やす目的には向かない医局もありますので、事前に調査しておくべきです。入局の募集状況については様々なので、各医局の状況を確認しましょう。

  進学について

  転職

  前述のとおり、口腔外科の専門家になるためには、外科処置の症例を多く経験することができる医院や病院に勤める必要があります。一般的な診療所を希望するならば、院長が専門医、指導医の資格をもっているか、施設内に手術室が完備されているかをチェックしておきましょう。
  また、認定医などの資格取得を目指すならば、日本口腔外科学会の認定施設、準施設になっているかもチェックしておきましょう。

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  03.活躍の場

  大学病院／総合病院

  大学病院、総合病院の外科部門は、口腔外科の専門家として活躍できる場所と言えます。大学病院であれば先端的な治療、最新の設備で自分を試せる機会があるかもしれません。

  開業医

  歯科医院の宣伝として「口腔外科専門医」が名乗れ、外科専門として開業することが可能です。ただし、手術室など特殊な設備が必要になり、一般的な歯科医院より初期にかかる設備投資が多額になる傾向があります。

  勤務医（常勤、非常勤）

  認定医資格取得には該当の施設に常勤として入職し、研修しつつ経験を積む必要がありました。しかし、2017年より非常勤としての勤務期間をも通算して研修期間に加えることができるようになりました。
  認定医、専門医資格取得後は、専門的な知識を持っていることの証明になることはもちろん、所属医院からの評価ＵＰに繋がるでしょう。また、一般診療所で扱うことが困難な症例に対し、非常勤務医として複数の医院を掛け持ちして働くことも可能になります。

• 01.歯科麻酔の認定医、
  専門医、指導医とは

  歯科麻酔の専門医は、現在広告可能な５つの歯科専門医の一つ。
  一般社団法人日本歯科麻酔学会で取得することができ、認定医、専門医、指導医の3つの区分があります。
  なお、資格取得の条件として、学会の定めた施設での研修が義務付けられており、所定の症例を診療実績を修める必要や、学会参加、学会発表、論文発表、指定の講習への参加など複数の条件をクリアする必要があります。
  
  ※以下の資格取得の条件、申請書類、認定方法、申請スケジュールに関しては必ず該当する学会から最新情報を確認しましょう。

  認定医：資格取得の条件

  ①日本国歯科医師または医師の免許証を有するもの
  ②学会が認める研修カリキュラムにしたがい、学会が認める施設において2年以上にわたり歯科麻酔の研修をしたもの
  ③歯科麻酔学指導施設の所属長である歯科麻酔指導医が認定医の申請を認めたもの
  ④申請の時点で継続して2年以上本学会会員であるもの
  ⑤歯科麻酔に関連する学術論文を日本歯科麻酔学会雑誌もしくはAnesthesia Progressに発表したもの

  診療実績について

  (1)日本歯科麻酔学会歯科麻酔専門医あるいは歯科麻酔指導医、日本麻酔科学会麻酔科専門医あるいは麻酔科指導医の指導による全身麻酔200症例以上
  (2)200例中100例以上の歯科領域のための全身麻酔を含む
  (3)日本歯科麻酔学会歯科麻酔専門医、あるいは歯科麻酔指導医の指導による静脈内鎮静法50例以上
  (4)唇顎口蓋裂手術、顎切除、頸部郭清術、障害者歯科治療の全身麻酔経験のあることが望ましい
  (5)医科麻酔症例を申請症例とする場合は、全症例の麻酔記録（複写）を提出しなければならない

  申請書類

  (1)認定申請書
  (2)履歴書
  (3)研修証明書
  (4)歯科麻酔認定医申請許可書
  (5)認定医研修カリキュラム履修項目
  (6)救急蘇生講習会受講修了証（複写）
  (7)症例数一覧表
  (8)歯科麻酔に関する業績目録（論文用）
  （日本歯科麻酔学会雑誌もしくは Anesthesia Progress への掲載論文のうち一編の別刷等を添付する）
  (9)歯科医師または医師免許証（複写）
  (10)払込控貼付用紙

  認定方法

  ・筆記試験
  ・口頭試問

  認定医申請スケジュール

  6月　申請期間
  7月頃　書類審査
  8月頃　認定試験
  
  ＊年度によりスケジュールは異なりますので、詳細は必ず学会のHPでご確認ください。

  02.ステップアップの手段

  進学 or 医局

  歯科麻酔の分野では、一般の総合病院など麻酔科で働く場合、認定医の取得は大前提となります。したがって、まず、大学病院など症例経験を得られる施設で資格取得を目指すことが必要になります。大学病院へは、博士課程への進学もしくは医局員になることで入局できます。入局している期間で認定医の資格を取得し、その後専門医を目指すか、もしくは各種の病院で勤務をするかを選択することになるでしょう。

  進学について

  転職

  歯科麻酔の専門家になるためには、麻酔処置の症例を多く経験することができる医院や病院に限定されます。認定医などの資格更新を目指すならば、転職先が日本歯科麻酔学会の認定施設、準施設になっているかもチェックしましょう。

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  03.活躍の場

  大学病院／総合病院

  歯科麻酔医の場合、多くの手術症例がある大学病院や大きな総合病院といった施設で活躍していくことになるでしょう。

  勤務医（常勤、非常勤）

  認定医資格取得には該当の施設に入職し、研修をしつつ経験を積む必要があります。
  認定医、専門医資格取得後は、口腔外科やインプラントを専門とする歯科医院の勤務医として活躍することができます。また、非常勤務医として複数の医院を掛け持ちして働くことも可能になります。

• 01.歯科放射の準認定医、認定医、
  専門医、指導医とは

  歯科放射線の専門医は、現在広告可能な5つの歯科専門医の一つ。
  特定非営利活動法人日本歯科放射線学会で取得することができ、準認定医、認定医、専門医、指導医の4つの区分があります。
  なお、資格取得の条件として、学会の定めた施設での研修が義務付けられており、読影診断を修める必要や、学会発表、論文発表、指定の講習への参加などの条件をクリアする必要があります。
  
  ※以下の資格取得の条件、申請書類、認定方法、申請スケジュールに関しては必ず該当する学会から最新情報を確認しましょう。

  認定医：資格取得の条件

  ①日本国の歯科医師免許を有し、良識ある人格を持つ者
  ②学会の正会員として2年以上継続した者
  ③以下のいずれかに該当する者
  　A.学会の認定する研修機関で、常勤あるいは非常勤歯科医として2年以上研修を受けた者
  　B.学会の認定する準認定医の資格を有し、同資格を1回以上更新した者
  ④上記 A.に該当する者は以下の診療実績・研修実績・研究実績を必要とする
  　上記 B.に該当する者は以下の実績を必要としないが、認定医試験においては筆記試験に加えて実地試験を行う
  　(1)歯科放射線に関連する学術発表を筆頭演者として行うこと。あるいは学術論文を筆頭著者として１編以上発表すること
  　(2)画像診断業務に従事し、読影報告書50例以上を作成し、そのうち、20例以上は筆頭報告者として報告書を作成すること
  　(3)2号に示した読影報告書には、造影・CT・超音波・MRI・RIなどを20例以上含むこと
  　(4)放射線の物理的性質、人体への影響、安全取り扱いと管理技術、及び関連する法令などの研修を含むこと

  申請書類

  (1)認定申請書
  (2)履歴書
  (3)歯科医師免許の写し
  (4)研修証明書
  (5)認定医研修カリキュラム履修項目
  (6)歯科放射線に関する業績目録
  (7)上記の業績を証明できる資料
  (8)診療実績を証明できる資料

  認定方法

  ・筆記試験
  ・実地試験（準認定医の場合）

  認定医申請スケジュール

  5月　応募締切
  5月　認定医試験受験資格審査
  6月　資格判定の結果を通知
  6月　認定医認定試験
  
  ＊年度によりスケジュールは異なりますので、詳細は必ず学会のHPでご確認ください。

  02.ステップアップの手段

  進学 or 医局

  歯科放射線の分野では、基本的に読影の業務を経験していくことが最も重要。大学病院には放射専科など専門部署があるため、博士課程へ進学することで多くを経験することができます。また、ＣＴやＭＲＩなどの設備面からも、歯科放射線学を学ぶためには適した環境であると言えるでしょう。

  進学について

  転職

  歯科放射線の専門家になるためには、読影業務を多く経験することができる医院や病院に限定されます。認定医などの資格取得を目指すならば、転職先が日本歯科放射線学会の認定施設、準施設になっているかチェックしておきましょう。

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  03.活躍の場

  大学病院／総合病院

  歯科麻酔医の場合、ＣＴやＭＲＩでのＸ線検査が前提となるため、大学病院や大きな総合病院といった設備が整い、かつ、多くの手術症例がある施設が活躍の場となるでしょう。

• 01.小児歯科の認定医、
  専門医、指導医とは

  小児歯科の専門医は、現在広告可能な５つの歯科専門医の一つ。
  公益社団法人日本小児歯科学会で取得することができ、認定医、専門医、指導医の３つの区分があります。
  なお、資格取得の条件として、学会の定めた施設での研修が義務付けられており、指定の症例を修める必要や、学会発表、論文発表、学会指定の講習への参加などの条件をクリアする必要があります。
  指定症例の中には、2年以上の長期継続観察症例も含まれているので注意が必要です。
  また、他の専門分野に比べ女性歯科医師の割合が多いのも特徴です。
  
  ※以下の資格取得の条件、申請書類、認定方法、申請スケジュールに関しては必ず該当する学会から最新情報を確認しましょう。

  認定医：資格取得の条件

  ①日本国歯科医師の免許を有すること
  ②認定医の認定申請時において、2年以上引き続いて本学会会員である者
  ③小児歯科専門医カリキュラムに沿った診療ができる設備や機能を有する小児歯科標榜の医療施設において、申請時から遡って2年以上、月40件（月40アポイント）以上の小児患者（18歳未満）の歯科診療を継続している
  ④申請時から遡って5年以内に、2年以上の長期継続観察症例の歯科診療経験があり、そのうち3症例の症例報告書を作成できる（乳歯列期から混合歯列期にかけての症例を含む）
  ⑤申請時までに本学会の全国大会、地方会大会、認定を受けた小児歯科関連の学会、認定を受けた小児歯科関連の研修会に出席し、40単位以上を取得している。
  申請時までに本学会の全国大会、地方会大会、認定を受けた小児歯科関連の学会、認定を受けた小児歯科関連の研修会で発表（共同発表可）、または学術雑誌等（内容が小児歯科関連のものに限る）に発表（共同著者可）し、4単位以上取得している
  ⑥本学会認定の専門医研修施設（大学あるいは大学以外）に勤務しており、必要な単位等を取得している

  申請書類

  (1)認定医申請書
  (2)履歴書
  (3)診療実績証明書および診療実績・設備内容証明書
  (4)教育研修単位取得証明書・教育研修記録簿および症例報告書注
  (5)学会参加、発表等を証明する資料（参加証コピー等）
  (6)歯科医師免許証コピー
  (7)教育講座受講を証明する資料
  (8)認定医申請料払込み受領証コピー

  認定方法

  （１）客観試験（選択肢問題）
  （２）面接試験（症例報告書に基づく）
  
  ＊大学院博士課程歯学専攻（小児歯科学専攻）を修了した者は認定医試験客観試験免除申請書の提出をもって、客観試験は免除される。

  認定医申請スケジュール

  年2回（4月、10月に受付が開始となります。詳細はHP等をご確認ください。）

  02.ステップアップの手段

  進学 or 医局

  小児歯科学の分野において、認定医の資格を取得するためには、最低でも2年間は大学の医局に在籍することが必要となります。このため、大学院への進学、もしくは医局員になることがスタートになります。歯科診療所のみで認定医の資格を得ることはできないので注意しましょう。

  進学について

  転職

  小児歯科の専門家になるためには、小児の症例を多く経験することができる医院や病院に限定されます。認定医などの資格取得を目指すならば、転職先が日本小児歯科学会の認定施設になっているかもチェックしておきましょう。また、長期観察症例も資格取得の条件となっているため、できるだけ同じ施設で長期間働けることが好ましいでしょう。

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  03.活躍の場

  大学病院／総合病院

  小児歯科は、発育成長や行動心理学といった側面もあり、医科分野との連携や、歯科矯正との連携も重要になってきます。そのため、大学病院や総合病院ではチーム医療の一員として活躍する場合も多くあります。

  開業医

  歯科医院の広告として「小児歯科専門医」が名乗れるため、小児専門として開業することが可能です。
  ただし、小児歯科単独よりも矯正歯科を含む診療形態として開業している場合が多いです。

  勤務医（常勤、非常勤）

  前述の通り、認定医資格取得には該当の施設に入職し、研修しつつ経験を積む必要があります。
  認定医、専門医取得後は、小児を専門とする歯科医院の勤務医として活躍することができます。

• 01.歯周病の認定医、
  専門医、指導医とは

  歯周病の専門医は、現在広告可能な5つの歯科専門医の一つ。
  特定非営利活動法人日本歯周病学会で取得することができ、認定医、専門医、指導医の３つの区分があります。
  なお、資格取得の条件として、学会の定めた施設での研修が義務付けられており、指定の症例を修める必要や、学会指定の講習への参加などの条件をクリアする必要があります。
  
  ※以下の資格取得の条件、申請書類、認定方法、申請スケジュールに関しては必ず該当する学会から最新情報を確認しましょう。

  認定医：資格取得の条件

  ①3年以上継続して学会正会員であること
  ②本学会の認めた研修施設に通算3年以上所属し、歯周病学に関する研修と臨床経験を有すること
  ③本学会学術大会における認定医・専門医教育講演を2回以上受講していること
  ④本学会が行う倫理に関する講演、または研究倫理に関するe-Learningの受講を1回以上受講していること
  ⑤認定医試験に合格した者
  ⑥本学会定款細則第43条の規定に基づき禁煙宣言に対して同意した非喫煙者であること
  ＊本学会とは日本歯周病学会のことを指します。

  申請書類

  (1)認定医認定申請書
  (2)日本歯周病学会認定医資格審査表
  (3)履歴書
  (4)日本歯周病学会会員証明書
  (5)歯科医師免許書（Ａ4版コピー）
  (6)認定医・専門医教育講演参加証（コピー（Ａ4版1枚にまとめること））
  (7)倫理に関する講演参加証、またはe-learningの受講証明（コピー）
  (8)研修証明書
  (9)指導医の推薦書　ただし、主任指導医を置く施設では主任指導医の推薦書
  (10)指導医の検印を受けた症例報告書
  (11)認定医認定申請料領収書（振込控えのコピー）

  症例報告について

  症例選択基準
  (1)歯周疾患患者に対して基本的な歯周外科処置(フラップ手術等)を行った1例を提示する
  (2)中等度以上（歯周ポケット4mm以上の部位が30%以上、かつ6mm以上の歯周ポケットが3か所以上存在 していること）の侵襲性歯周炎もしくは慢性歯周炎の症例
  (3)症例はメインテナンスまたはサポーティブペリオドンタルセラピー(SPT)(歯周治療終了後6か月 以上経過)まで進んでいること
  (4)厚生労働省未承認薬・材料・機械などを使用した症例は認めない

  認定方法

  ・筆記試験（マークシート形式による客観試験）
  ・書類審査
  

  認定医申請スケジュール

  1・6月頃　申請期間
  2・7月頃　書類審査
  5・9月頃　筆記試験（学術学会前日）
  
  ＊年度によりスケジュールは異なりますので、詳細は必ず学会のHPでご確認ください。

  02.ステップアップの手段

  進学 or 医局

  歯周病学の専門医になるためには、歯周外科治療や歯周再生医療など重症の症例を扱う必要があります。そのため、専門医まで視野に入れると博士課程への進学や医局員になることが必要となってきます。

  進学について

  転職

  歯周病の専門家になるためには歯周病の症例を多く経験する必要があります。
  認定医などの資格取得を目指すならば、転職先が日本歯周病学会の認定施設になっているかもチェックしましょう。また、認定医の場合は、中程度の歯周病症例1件を報告すれば良いですが、専門医の場合は、歯周外科治療や歯周再生医療など重症の症例を含んだ10件の症例報告が必要となり、取得のハードルは高くなります。
  専門医も視野に入れると、重症の症例を多数行っている施設を検討しましょう。

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  03.活躍の場

  大学病院／総合病院

  歯周外科や歯周再生医療など高度な手技を行う歯周病専門医は、設備の整った大学病院や総合病院で活躍できます。

  開業医

  歯科医院の広告として「歯周病専門医」が名乗れるため、歯周専門として開業することが可能です。
  　日本の歯科症例としては齲蝕より歯周病が増加傾向にあるため、今後もニーズは高まっていくと思われます。また、インプラント、予防歯科、高齢者歯科といった関連する分野も多いため、歯周病を中心に様々な分野の診療の勉強を行い、自医院での診療の幅を広げていく場合が多いようです。

  勤務医（常勤、非常勤）

  認定医資格取得には該当の施設に入職し、研修しつつ経験を積む必要があります。
  認定医、専門医取得後は、歯周を専門とする歯科医院の勤務医として一般歯科医院でも活躍することができます。

• 01.インプラントの専修医、
  専門医、指導医とは

  公益社団法人日本口腔インプラント学会で取得することができる制度で、インプラント学会では認定医の制度とは異なり、JSOI専修医になります。専修医の他に、専門医、指導医を取得することができます。資格取得の条件として、学会指定の講習や症例報告のほかに、特徴的なものとしてケースプレゼンテーション試験があります。
  
  ※以下の資格取得の条件、申請書類、認定方法、申請スケジュールに関しては必ず該当する学会から最新情報を確認しましょう。

  JSOI専修医：資格取得の条件

  ①日本国歯科医師免許を有すること
  ②2年以上継続して正会員であること
  ③会指定の研修施設に通算して２年以上在籍していること
  ④日本歯科医師会会員であること
  ⑤会学術大会及び支部学術大会に、4回以上参加していること
  ⑥会指定研修施設の認定講習会を受講していること
  ⑦2年以上経過した5症例を提出できること
  ⑧口腔インプラント指導医2名（内1名は施設長）の推薦が得られること
  ⑨ケースプレゼンテーション試験に合格していること
  

  申請書類

  (1)JSOI専修医申請書
  (2)誓約書
  (3)認定審査料納入済領収書
  (4)履歴書
  (5)歯科医師免許証
  (6)学術大会参加記録
  (7)在籍証明書
  (8)大学所属在籍証明書≪大学系研修施設所属者の場合、所属大学公印の在籍証明を添付≫
  (9)認定講習会受講修了証明証書≪臨床系研修施設所属者のみ研修施設より発行≫
  (10)指導医推薦書
  (11)ケースプレゼンテーション試験合格証
  (12)症例一覧
  (13)同意書
  (14)術前と上部構造装着後2年以上経過のパノラマエックス線写真

  認定方法

  ・ケースプレゼンテーション試験

  専修医申請スケジュール

  ・ケースプレゼンテーション
  申請期間：6月
  日時：翌年1月頃
  
  ・書類申請
  申込期間：8月頃
  
  ＊年度によりスケジュールは異なりますので、詳細は必ず学会のHPでご確認ください。

  02.ステップアップの手段

  進学 or 医局

  資格を取得するためには、専修医であれば、歯科大学病院や一部の医科大学病院口腔外科などが研修施設となっているので、進学や研修などの延長で医局に所属するのも一つ。また、大学病院関連だけでなく、各地にあるインプラント研究会に所属する手段もあり、必ずしも医局に残る必要はありません。ただし、専門医などを目指す場合は、難症例が必要となる可能性があるため、医局に所属する方が有利となるかもしれません。

  進学について

  転職

  昨今の開業医では、インプラントを標榜する歯科医院が増えてきています。インプラントを理解していることは、もはや専門でなくともある程度必要な技術と言えるでしょう。専修医の取得などを考える場合、大学だけでなく研究会に所属して取得することもできます。インプラントをメインに打ち出している開業医もあるので、勤務医という手段で症例経験や研鑽を積むことも可能と思われます。

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  03.活躍の場

  大学病院／総合病院

  手術室、CT、麻酔などインプラントを行う上で必要な設備が揃った大学病院・総合病院は、もっとも適した場所と言えるでしょう。総合病院はであれば口腔外科にてインプラントを取り扱っています。一般の診療所などで従来のインプラント治療が難しいとなった症例も、総合病院で取り扱うことができることができます。

  開業医

  一般開業医において、インプラントを掲げる医院も増えてきています。また、術後の適切なケア・メンテナンスを容易に行える場所として、患者に身近な診療所は大切な存在と言えるでしょう。

  勤務医（常勤、非常勤）

  インプラントを掲げる医院が増えてきていますが、まだまだ全ての歯科医院がこの技術を扱えるかは不明であり、専門的な知識を持った歯科医師の活躍が望まれます。

• 01.矯正の認定医、
  臨床指導医、指導医とは

  公益社団法人日本矯正歯科学会で、認定医、指導医、臨床指導医の3つの区分で取得することができ、診療所などで働く場合には、認定医まで取得をすることが望ましいです。
  
  ※以下の資格取得の条件、申請書類、認定方法、申請スケジュールに関しては必ず該当する学会から最新情報を確認しましょう。

  認定医：資格取得の条件

  ①歯科医師免許を有する者
  ②歯科医師免許取得後、引き続き5 年以上の学会会員である者
  ③学会指定研修機関における矯正歯科基本研修（以下「基本研修」という）修了の後、その期間を含めて、5年以上にわたり、矯正歯科臨床研修（以下「臨床研修」という）を修了した者。または、同等の学識、技術、経験を有すると判断される者
  ④学会の認めた刊行物に矯正歯科臨床に関連する論文を発表した者
  ⑤学会倫理規程を遵守する者

  研修について

  ・基本研修：学会指定の基本研修機関における矯正歯科基本研修（以下「基本研修」という）は2年以上の常勤とし、平成18年度に必修化された歯科医師卒後臨床研修の1年間を含まない。基本研修には、別に定める所定の研修項目、研修時間を基準とする講義、実習、演習セミナー等がすべて含まれていなければならない。
  ・臨床研修：矯正歯科臨床研修（以下「臨床研修」という）とは、基本研修を修了した後に臨床研修機関において常勤で行う研修をいう。臨床研修は、基本研修の期間を含めて合計5年以上、基本研修の症例を含めて合計150症例以上の矯正歯科治療の研修をいう。

  申請書類

  (1)認定医申請書
  (2)履歴書
  (3)歯科医師免許証写
  (4)審査症例リスト
  (5)審査症例の概要
  (6)自己治療症例誓約書
  (7)倫理規程誓約書
  (8)研修証明書
  (9)業績目録
  (10)報告した臨床論文の写し

  認定方法

  ・矯正歯科基本研修を修了する
  ・矯正歯科臨床研修を修了する
  ・申請書類を提出
  ・書類審査
  ・試験（日本矯正歯科学会学術大会で行われる）

  認定医申請スケジュール

  10月ごろ：日本矯正歯科学会大会期間中に試験
  
  ＊年度によりスケジュールは異なりますので、詳細は必ず学会のHPでご確認ください。

  02.ステップアップの手段

  進学 or 医局

  認定医を取得するためには、卒後臨床研修が完了した後、2年間の基本研修を行う必要があります。卒後臨床研修の期間は、基本研修には含まれないので注意しましょう。基本研修は、大学の医局に2年以上所属することで修了できます。また、基本研修後は、3年間の臨床研修を行う必要があります。そのため、基本研修と臨床研修を合わせて最短でも5年かかります。大学院の最短在籍期間を考えれば、進学することを視野に入れると良いでしょう。認定医の取得の申請には、筆頭著者の論文を発表することが必要とされ、大学院で投稿した論文を使用することができます。
  指導医まで取得したい場合は、そのまま大学院に残り、症例診療を継続する必要があります。

  進学について

  転職

  基本研修後に就職する場合、認定医の取得を目指すのであれば、日本歯科矯正学会が指定する臨床研修機関に登録されているかどうかを確認の上、転職することが必要となります。

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  03.活躍の場

  大学病院／総合病院

  総合病院の場合、口腔外科に勤務する矯正医となることも可能です。顎変形症を取り扱う矯正外科の分野があり、矯正を専門的に学んだ歯科医師が活躍できる場があります。大学病院の場合は、診療だけでなく、研究や教育も行うことになります。研究や教育に興味がある人は大学に残ることも一つの選択肢です。

  開業医

  矯正を学んだ歯科医師の場合、開業医として矯正専門を掲げる診療所があります。保険診療を行わず、自由診療のみで営む開業医という方法もあります。

  勤務医（常勤、非常勤）

  矯正を学んだ歯科医師としての活躍の場に、勤務医として週1〜2回程度、特定の診療所に勤務するというパターンがあります。フリーランスの矯正歯科医師として働くこともできます。